マイホームを購入するときは、耐震性能が気になりますよね。
とくに、近年は大きな地震が頻発しているため、不安に思う方も多いでしょう。
そこで今回は、新築一戸建てにおける震度7の揺れ方や耐震等級の意味、耐震・免震・制震の3つの構造と、それぞれの特徴について解説します。
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新築一戸建てにおける震度6強・震度7の揺れ方と被害
新築一戸建てを検討するうえで、実際にどのような地震の揺れが想定され、生活インフラがどの程度影響を受けるかを知っておくことは大切です。
震度とは、地上で感じる地震の揺れの大きさを示す尺度です。
震度は0から7までの10段階で分けられており、震度5や6には「弱」と「強」の区分があります。
震度6強と震度7それぞれの揺れ方の目安やライフライン（電気・ガス・水道など）への被害について解説します。
震度6強の揺れ方の目安
震度6強は、激しい横揺れが続き、立っているだけでも体を支える必要があるほどです。
大型家具や家電が転倒・移動することも多く、建物内部が大きく乱れる可能性があります。
木造住宅においては、外壁の亀裂や瓦の落下など部分的な被害が生じることがあります。
震度6強で想定されるライフライン被害
停電や断水、ガス供給の停止が局地的に発生することがあるでしょう。
道路や鉄道など交通インフラへの被害も一部で起こる可能性があり、地域によっては復旧までに時間を要する場合もあります。
震度7の揺れ方の目安
震度6強以上に強い揺れが続き、地震のエネルギーが大きく、一層の警戒が必要です。
立っていることがほぼ不可能なほどの揺れに加え、建物の耐震性や地盤の状況によっては部分的な倒壊や全壊に至るケースもあります。
地震の揺れだけでなく、地割れや大規模な土砂崩れなど二次被害も懸念されるため、注意が必要です。
震度6強の場合、主に耐震性の低い木造建物が傾いたり倒れたりすることが多いですが、震度7になると、耐震性の低い鉄筋コンクリートの建物も倒壊するリスクがあります。
震度が7に達すると、建物の損壊する割合は大幅に増加し、木造だけでなく鉄筋コンクリートの建物も大きく影響を受けることがあります。
震度7で想定されるライフライン被害
停電・断水・ガス供給停止が広範囲にわたり起こり、復旧に長い時間がかかる可能性が高いです。
道路や橋、鉄道、空港など交通インフラへの大規模被害が発生し、救援活動や物資輸送が困難になることがあります。
携帯電話の通信障害も考えられ、情報収集が困難になることも想定されます。
新築一戸建てを購入する際は、最新の耐震基準を満たしていることや、地盤の状況・災害リスクなどをしっかり確認することが重要です。
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新築一戸建ては震度7でも大丈夫？耐震等級の意味と被害状況
家を建てるうえでよく耳にする「耐震等級」とは、住宅がどれだけ地震に耐えられるかを示す指標のことです。
日本の建築基準法を満たすレベルをベースに、等級1～3の3段階に分けられます。
各耐震等級の具体的な違いと、実際の熊本地震における被害状況を見ていきましょう。
耐震等級の意味
耐震等級1は、建築基準法を満たす最低限の耐震性能を確保している住宅のことです。
大地震（数百年に一度程度発生する規模）に対して倒壊・崩壊しないことを想定しています。
等級1でも基準法のレベルは十分高いものの、より大きな余裕を求める場合は上位等級を検討すると安心です。
耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震性能を持つ住宅です。
学校や避難所など、多くの方が集まる公共施設と同等の耐震性能が目安となります。
等級2の住宅は大地震時の倒壊リスクがより低く、地震後の建物機能維持も期待できます。
耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震性能を持つ住宅のことです。
消防署や警察署など、防災拠点級の建物と同等の耐震性能を有します。
現行の基準ではもっとも高いレベルの耐震性能を誇り、大地震の被害リスクをさらに抑えられます。
熊本地震での被害状況
2016年に発生した熊本地震（最大震度7）では、多くの住宅が被害を受けました。
なかでも耐震等級別の被害状況を比較すると、耐震等級が高い住宅ほど倒壊や大破を免れやすかったことが報告されています。
国土交通省が発表した報告書によると、耐震等級3の建物の約87.5%が無被害で、残りの12.5%は軽微な損傷を受けただけで、倒壊した建物はありませんでした。
つまり、耐震等級3の80%以上の建物が無事だったわけです。
一方で、耐震等級1の建物は、もっとも耐震性が低いレベルであるため、地震に耐えられず倒壊するケースがありました。
耐震等級2の建物は、2000年の基準から強化されているにもかかわらず、熊本地震では多くが倒壊しています。
耐震等級2の建物が倒壊しなかった例もありますが、地盤の条件などの影響を受けるため、安心とは言えない状況です。
もちろん、地盤や立地条件、施工品質などによって被害の程度は変わりますが、一般的に耐震等級3の住宅ほど被害は軽度だったという報告があり、大地震に対してより高い安全性が期待できることが示唆されました。
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新築一戸建ては震度7に耐えられる？3つの構造と特徴
新築一戸建ての建築技術には、大きく分けて「耐震構造」「免震構造」「制震構造」の3種類があります。
それぞれ地震の揺れに対する考え方や技術が異なり、目的や予算・設計上の条件に応じて採用される構造も変わります。
それぞれの仕組みやメリット・デメリットは、以下のとおりです。
耐震構造の特徴
耐震構造の特徴は、建物自体の骨組みを強化することによって、地震の揺れに耐えられるように設計されている点です。
もっとも一般的な構造で、建築基準法に基づいた耐震性を確保するのが前提となっています。
壁や柱、梁、接合部などを強固にし、地震力に抵抗します。
メリットは、設計・施工の実績が多く、構造や工法が確立されている点です。
また、比較的コストを抑えやすい（一般的な基準を満たした住宅はすべて耐震構造がベース）です。
デメリットは、免震・制震構造に比べると揺れ自体は建物へ直接伝わりやすいことが挙げられます。
大きな地震では、家具の転倒や建物内部の破損リスクが高まることもあります。
免震構造の特徴
免震構造は、建物と地盤の間に免震装置（免震ゴム・免震装置など）を設置し、地盤の揺れを建物に伝わりにくくする仕組みです。
「建物を浮かせる」ようなイメージで、揺れを水平に逃がす工夫がなされています。
とくに高層ビルや病院、データセンターなど重要施設で採用されることが多いです。
メリットは、地震の揺れが建物に伝わりにくいため、建物内部の損傷が軽減されやすい点です。
家具や設備が転倒・破損しにくく、地震後の復旧が比較的早い特徴があります。
デメリットは、耐震構造よりも高コストになりがちな点です。
建物下部に十分なスペースが必要なので、建築できる敷地や設計に制限が出る可能性もあります。
制震構造の特徴
制震構造は、建物内部に制震装置（ダンパーなど）を組み込み、地震の揺れをエネルギーに変換して吸収する仕組みです。
揺れ自体をゼロにはできないものの、揺れ幅や振動エネルギーを低減します。
メリットは、耐震構造と比べて、建物が受ける衝撃をさらに緩和できる点です。
繰り返し起こる余震などの地震に対しても効果を発揮しやすいです。
耐震構造をベースに追加工事・改修として導入しやすいケースもあります。
デメリットは、免震構造ほど揺れを軽減できるわけではない点です。
制震装置によりコストが上乗せされるため、予算が高くなることがあります。
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まとめ
新築一戸建てでも、建物構造や耐震性によっては震度6強や震度7の地震がきたときに、大きく揺れて被害を受ける可能性があります。
耐震等級3の新築一戸建てであれば、震度7の揺れでも耐えられる可能性が高いです。
耐震構造・免震構造・制震構造は、それぞれが異なるアプローチで地震の揺れに備える技術で、一般的に取り入れられているのは耐震構造です。
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